PushSquareで、PS4とPS5のデジタルゲームを30日以内に認証しないと無効になるとの情報についての追加情報を伝えていました。
ソニーがこっそりDRMを強化し、デジタルゲームは30日以内に認証しないと無効化されるというショッキングなニュースが流れました。これが事実なら、ユーザーが購入したライセンスが勝手に剥奪されることになりユーザーの間で不安が広がりました。
そんな中、ソニーに問い合わせたユーザーからの報告が幾つかあがってきました。どれもDRM30日制限を否定するものではありませんでした。
Any PlayStation game purchased digitally after March’s sytem update will reportedly now require an internet connection once every 30 days to validate the license
If the console stays offline longer than that, the games will not launch until you reconnect
(via… pic.twitter.com/yN6ZPzEN3L
— Culture Crave (@CultureCrave) April 27, 2026
A mi me dijeron esto. pic.twitter.com/Se9N6CCbK8
— MrZackTVz (@MrZackXOfficial) April 27, 2026
PlayStation support has confirmed that a new digital rights management policy for the console is intentional, not a glitch.
Starting with any digital games purchased after the March 2026 system update, your PS5 will require an internet connection at least once every 30 days to… pic.twitter.com/yObylXjMRC
— Pirat_Nation (@Pirat_Nation) April 27, 2026
みんな回答のスクリーンショットが12:32 PMのタイムスタンプであることには違和感しか感じません。画像引用のフェイクの可能性もあるので注意が必要です。それを見越してか、違うサポートからの回答報告も出てきました。
Posting here as well just in case people call it fake pic.twitter.com/P19KTqFkK2
— One Man Tourist (@onemantourist) April 27, 2026
ネット上のフェイクニュースの拡散と同じ動きと言えなくもないので事実かどうか確実ではありませんが、信頼できる投稿者からの情報という報告と言う扱いですので、どうやらDRM30日制限はソニーが意図的に仕込んだものっぽくなりました。
ここで、海外フォーラムesetEraのユーザーがPlayStationのDRMの謎を解明したようです。
Dois usuários do ResetEra parecem ter matado a charada do DRM do PlayStation:
Quando você compra um jogo digital, é emitida uma licença temporária de 30 dias para jogo offline.
Essa licença transita automaticamente para uma licença permanente que estará livre de futuras… pic.twitter.com/aYgP8edhqb
— Eric Arraché (@ericarrache) April 28, 2026
内容はこうです。
デジタルゲームを購入すると、オフラインでプレイできるようにするため30日間の仮ライセンスが発行されます。
仮ライセンスは、購入後15日目以降にオンライン接続すると自動的に永久ライセンスに切り替わります。15日目というのは、キャンセル可能な期間が終了した直後に当たります。
PlayStation Storeキャンセルポリシーには以下の記載があります。
デジタルコンテンツについては、ダウンロードまたはストリーミングを開始していない場合、購入日から14日以内であればキャンセルをすることができます。
30日間の仮ライセンス期間内を超え、期間経過後であってもゲームのライセンスは失われませんが、30日経過後はインターネットに接続するまでゲームはプレイできません。接続した時点で無期限ライセンスになります。
これまでは実は、最初から無期限のライセンスが付与されていました。それを変更して仮ライセンスとしたことになります。
今回のDRM30日問題の本質はそこにあります。
これはあくまで推測ですが、ユーザーが脆弱性のあるコンソールを使いゲームの無期限ライセンスファイルを入手し、オフラインにしてその後購入をキャンセルして返金処理を受けながら永久ライセンスを持つゲームを結果無料で手に入れられるという抜け道が存在した可能性があるようです。確かにJailbreakしたコンソールならそれを起動できるかもしれません。
そこでソニーが選んだ対策方法は、最初に発行されるライセンスを期間制限付きにすると言う方法です。キャンセルして返金を受けていなければライセンスはなくなりませんが、キャンセルしていた場合には当然ライセンスは剥奪されますし、仮ライセンスのまま30日を超えたらライセンスは無効化されます。
返金可能な期間は仮ライセンスとすることで、永久ライセンスを不正に取得する行為だけをブロックしたことになります。つまりちゃんとお金を払ったユーザーには影響がない話だったことになります。
ただし、この結論はユーザーからの報告をまとめてみたら筋が通ったに過ぎません。
問題なのは、ソニーが公式に一切何も発表していないことです。PushSquareも言及していますか、ソニーへ問い合わせをしたものの返答は得られておらず、ソニーからの発表もありません。ユーザーの疑念には敏感になっていただきたいですね。
返金処理受けたデジタルコンテンツを悪用できる脆弱性はHackeroneで報告されたものの中に紛れていたのかもしれません。少なくともその方法は表には出てきていません。