ファミ通.comで、PS4とPS5のデジタルゲームを30日以内に認証しないと無効になるとの情報についてSIEからの正式回答があったことを伝えていました。
これまで何度かお伝えしてきたソニーが導入したデジタルコンテンツに対する新しいDRM(デジタル著作権管理の仕組み)により、購入したデジタルゲームは30日以内に必ずオンラインチェックを要求され、30日以内にコンソールをオンラインに繋がないと購入したにも関わらずそのゲームのライセンスが削除されるという情報がネット上に流れました。
どうも真実はちゃんとお金を払ったユーザーには影響がない話のようですが、それはソニーからの発表ではなくコミュニティユーザーが調査した結果というものです。ソニーの公式回答が待たれていましたが、大手メディアからの問い合わせが届いてようやく実態の公表に至った形です。
ファミ通が得たSIEからの回答は以下でした。
ストアで購入したゲームへのアクセス方法は変わっておらず、これまで通りゲームをお楽しみいただけます。購入後、一度だけオンライン接続を伴うゲームのライセンス認証が必要になりますが、その後の認証は発生しません。」
30日ごとにインターネットに接続して認証しないとライセンスが消えるようなこともなく、購入後の初回認証が完了すればこれまでと同様購入したもののライセンスは有効でずっと使えます。
ただ、SIEの回答には問題の発端となった肝心の「30日」の理由が示されていません。
ファミ通ではGamespotや独立系ジャーナリストのStephen Totilo氏にも同様の回答が寄せられたと報じていますが、そのどちらもファミ通が得た回答のコピペと同じで噂になっていた30日の数字は回答にはありませんでした。
これまでの調査では、デジタルゲームを購入するとオフラインでもプレイできる30日間の仮ライセンスが発行され、購入をキャンセルできる購入日から14日の期限以降にオンライン接続すると自動的に永久ライセンスに切り替わることが分かっています。
仮に購入後の認証(購入後初オンライン接続)が購入当日でも購入1年後でも、その時点で永久ライセンスに変わるので事実上仮ライセンス30日間という数字は内部処理の話のため公表する必要はないということなのでしょう。
結局ソニーは購入キャンセルされたコンテンツはライセンスを無効化する措置を取って不正利用を防ぐ対策をしただけということになります。ただ、最初にこのニュースが報じられた時点でソニーにとっては「意図的ではなく、exploitを修正する際誤って何かを壊してしまった」ことが発端となったと伝えられています。
おそらくこれは事実で、ソニーからするとユーザーに気が付かれた表示が出ること自体意図していなかっただけだと思います。