6月5日(木)に49,980円で発売されるNintendo Switch 2
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マイニンテンドーストアを始め、数多くのECサイトで予約を受け付けましたが全て抽選販売で、申し込みにはそのサイトでのまあまあな利用実績が必須なところばかりです。そもそも申し込み資格がない状態で、数少ない申し込み資格を有したサイトに申し込みましたが今のところ全滅です。
正直、過酷な争奪戦を継続する気も失せたのでNintendo Switch 2の発売日入手は断念して気長にチャンスを待つことにしました。
どの位まてば手に入りそうかを試しに試算してみたところ、絶望的な数字が出てきました。
マイニンテンドーストア抽選販売に220万人が殺到したため任天堂が「事前の想定を大幅に上回っている」と声明を出しました。初期需要を満たすべく事前に相当数を生産していたにも関わらず準備していた国内割り当て分ではとても賄えないことが発覚しています。
そんなこと聞いたら誰もがありとあらゆる予約抽選に応募しまくるのは目に見えてます。おそらく発売日購入を目指して数多くの予約可能なところにみんなが応募したことでしょう。
そうなると、当然運のいい人は複数台当たることになります。発売当初は買取価格が吊り上がる可能性が高いことから、複数台当選者は全て購入した上で余剰分を売却。需要過多なので新品のSwitch 2が高額で売却でき、更に利益を上乗せされ転売される事態は不可避となりました。
こうなると転売ヤー対策なんてあったもんじゃありません。そんなことするつもりもなかった善良なユーザーが事実上の転売を行うことで、販売価格が吊り上がります。需要が一段落するまで転売ヤーではない善良なユーザーによる転売が永遠に続く可能性は否定できません。
コロナ禍の頃同様の、相当な長期間に及ぶ品薄による争奪戦は確実です。
いつ頃争奪戦が沈静化するのか試しに試算してみたところ、驚愕の数字が出てきました。
最新の2025年3月期 決算説明資料によると、日本国内でのSwitch累計販売台数は3720万台(全世界では1億5212万台)。
Nintendo Switch Onlineの加入者は3400万以上(2024年9月末時点)のいうことなので、Switchユーザー全体ののNintendo Switch Online加入率は約22%となります。
その数字をそのまま日本のユーザーの加入率として換算すると、日本での加入者数は831万人。ハードウェア所有を一人1台だと仮定すると、完全に概算ですが日本でSwitchを所有しNintendo Switch Onlineに加入しているユーザーのうちの220万人、計算上26%がマイニンテンドーストアでSwitch 2の予約を申し込んだことになります。
この26%の数字を「現行Switch全ユーザーのうちSwitch 2発売日購入を希望している割合」だと仮定すると、日本国内でのSwitch累計販売台数3720万台のうちの26%、つまり967万台分=967万人がNintendo Switch 2の購入を希望していることになります。
Nintendo Switch Onlineの加入者はヘビーユーザーでなのでその数字をそのまま全ユーザーに適用するのは無理がありますが、日本でのNintendo Switch 2購入希望の潜在的需要は計算上1000万台近いのです。220万台で需要が満たせないのならば、発売日に任天堂が日本分で割り当てた台数は論外と言っても過言ではない相当少ない台数だったと言えます。
任天堂が発表している販売実勢数量の資料によると、Nintendo Switchが日本市場で最も売れたのは2021年の660万台なので、月割すると55万台となります。この数字が生産台数の日本割り当て分の最大値だとすると、967万台という潜在的需要を満たすためにはフル生産体制でも約18ヶ月、つまり1年半必要ということになります。少なくとも計算上は来年の年末辺りまでNintendo Switch 2の品薄は続きます。欲しいときに手に入れる環境は少なくとも1年半先です。
最悪のシナリオは、品薄が解消しない1年半のうちにSwitch 2がハックされて日本語版を通常の多言語版にする方法が編み出されて世界中で日本向けSwitch 2争奪戦が繰り広げられて日本での品薄期間が更に加算されるくことです。Switch 2ハックの最初のターゲットはAndroid起動でもLinux起動でもHomebrew起動でもなく、きっと相対的に安い日本版の多言語版化です。